最新号に寄せて

　本誌3月号では1月の「ワクチン問題研究会」の会見をレポート。新型コロナワクチンのみならず、インフルエンザやほかの病気にも応用が進められている「mRNAワクチン」の危険性についてまとめました。このコロナワクチンの薬害について、大手メディアでも徐々に報道されるようになり、免疫への関心が高まっているところに勃発したのが「紅麹」「ナットウキナーゼ」の問題でした。それでも、安全な納豆と安全な味噌は変わらずあります。
 
　小林製薬が製造する「紅麹コレステヘルプ」などのサプリメントを飲んでいた人の中に、腎疾患を発症する例が続出、死者も出たとして、連日報道されています。ただし、新型コロナワクチン（mRNAワクチン）による自己免疫不全が明らかになった中で、「こうじ」や「ナットウキナーゼ」の有用性は、本誌に登場した識者も言及しているとおり。今回の“事件”はサプリメントや「機能性表示食品」の問題と見るのが正確ではないかと思います。また、放射線育種米交配種「あきたこまちR」（昨年12月号）やゲノム編集食品（今年2月号）、残留農薬（4月号）等の問題を採り上げてきた本誌としては、安全な食品の選び方も、今後のテーマと考えています。
 
　一方、医療機関・製造販売会社から厚生労働省に報告されたワクチン接種後の死亡事例は、昨年7月30日までで2122件。それでも厚労省は「薬害」を認めないどころか、「ワクチンの接種のメリットが、副反応などのリスクより大きいため、接種をおすすめしています」との広報を続けています。その「メリット」についても、「感染を防ぐ」や「重症化しない」にまったく根拠がないことは、冒頭の本誌レポートでも明らかにしたことです。一方の、「リスク」＝コロナワクチンの被害事例に「腎疾患」が多数見受けられます。
 
　またサプリについては、錠剤化の際に使用される添加物（賦形剤）に有害なものがあるといわれます。さらに、立憲民主党の杉尾秀哉参院議員は3月29日のX（旧Twitter）で「小林製薬の紅麹で問題になっている機能性表示食品の導入の旗振り役となったのが森下竜一なる人物。この森下氏が立ち上げたアンジェス社は国から巨額の支援を得ながらワクチン開発に失敗。現在、森下氏は大阪万博の総合プロデューサーを務める」と指摘。ちなみに「特定保健用食品（トクホ）」も「脂肪の吸収を抑える」などの機能を表示するために、かえって添加物の使用を増やしているパターンが多々あります。
 
　はしか（麻しん）が流行ると煽り報道をした後に、はしかワクチンの希望者が急増し需給ひっ迫との報道。ところが、新型コロナで有名な忽那賢志医師の「麻しんが日本国内で増加中」（ヤフーニュース3月16日付）によれば、多かったとされた2019年の国内報告数744に対し、今年3月16日で13例。744人はとても多いとは思えず、当時はしかが騒がれた記憶はありません。2021年の東京五輪の“成功体験”で味をしめた政治家や広告代理店が、大阪・関西万博で公金をせしめている、という図式が指摘されますが、コロナ・パンデミックも同じ構造の中にあるようです。直前の2019年10月にニューヨークで、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団やWHO（世界保健機構）、WEF（世界経済フォーラム）を主催者として「イベント201」という「パンデミック対策会議」が開催。予行演習されていたことは、今月号で「株価史上最高値」の裏側を解説した植草一秀氏も、著書『資本主義の断末魔』（ビジネス社）で紹介しています。
 
　今月号では、「宗教課税」や「消費税」を含む自公政権の“税”の闇、「旭川女子中学生いじめ凍死事件」の深層、能登・志賀原発の実態と「珠洲原発」建設中止の裏側、「大谷ハラスメント」など、多様なテーマを独自の視点でレポートしています。全国書店で発売中です。ぜひご一読をお願いいたします。